【まとめ】食材の価格:栄養価という価格決定要因

青果の市場価格については栄養価との相関がみられなかったものの、その一方で高価格の機能性野菜を購入している消費者がいます。健康志向のその背景の1つには、国民皆保険制度の制度疲労・地域間人口格差拡大についての問題意識があるのでは?その問題とは?対策は何なのか?そして、自身で健康を維持するためにはどうすればいいのか?

食材の価格:栄養価という価格決定要因 (その1)

最近、国民医療費の増加が話題となっています。「国民皆保険制度」、「介護保険制度」は国の財政に依存していますが、それぞれの保険制度はどのような負担のもとに成り立っているのでしょうか?また、赤字となっている公立病院も最近問題となっているので調べてみました。

食材の価格:栄養価という価格決定要因 (その2)

保険制度が国の財政に依存しているのがわかりましたが、国の財政状況は保険制度を支えていくに足るものなのか調べてみました。すると、平成29年の収入63兆円・追加借入34兆円(→借入金合計800兆円)となっていること、そして、借金返済に14兆円・借金の利息で9兆円、そして保険料を含む社会保障費に32兆円必要となっていました。かなり厳しい財政状況にあることがわかりました。

食材の価格:栄養価という価格決定要因 (その3)

少子高齢化の進む今、保険制度の前提が崩れています。また、地域間での人口格差が拡がりつつある今、全国至るところで均質な医療サービスを期待できるのでしょうか?今話題となっているのは、そう遠くない未来、2025年問題です。保険制度の良いところは医療へのアクセスの容易さですが、それゆえに私たちはモラルハザードに陥りやすく、保険制度に対して諸刃の剣となっています。

食材の価格:栄養価という価格決定要因 (その4)

制度疲労を起こしている保険制度、それを支える国の健全とは言えない財政状況、そして今後予想される医療費増加と地域間人口格差、今後どのような打開策があるのでしょうか?主な議論について取り上げてみましたが、いずれにしても私たちの、あるいは誰かの追加負担なしには立ち行かない状況です。

食材の価格:栄養価という価格決定要因 (その5)

保険制度が危機的状況にある今、自分たちの健康は自身で守る必要がありそうです。私たちの死因の60%が生活習慣病との報告があります。そこで、私たちは生活習慣の見直し、特に私たちの体を作っている食生活の改善が必要となります。厚生労働省は野菜の摂取量の目標を1日350gとしていますが、私たちの1日平均野菜摂取量は270gと80%程度となっています。近年長寿県No1の長野県は、県をあげての活動を行っており2016年の県別野菜摂取量は男女とも全国トップとなっていますが、それでも男性の摂取量は目標値の350gを超えているものの、女性は達成できていませんし、2位の福島県以降は男女とも目標値に至っていません。これからは、量より質(栄養価)が野菜の「価値」として再認識されるのではないでしょうか?そして、栄養価の高低が野菜価格に反映されるようになるかもしれません。

Leave a Response